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【セキスイハイム】電気代高騰が直撃!オール電化住宅の2年間の電気代推移をレポート

当記事はPRを含みます。

当記事はこんな人におすすめ
  • オール電化住宅の電気代の推移を知りたい
  • 太陽光パネルと蓄電池の効果を知りたい
  • そもそも電気代が高騰した理由を知りたい

ここ最近の電気代高騰に悩まれている方は多いはず。

特に、2022年3月頃から顕著で、2023年6月からさらなる値上げが起きました。

わが家はセキスイハイムで、太陽光パネルと蓄電池を採用していますが、それでも電気代高騰の影響は大きいです。

そこで、わが家(オール電化、太陽光パネルと蓄電池あり)の電気代が、この2年間でどのように変化したのかご紹介いたします。

あくまでわが家の事例ですが、参考になれば幸いです。

なお、記事の前半は、電気代高騰の原因と4人家族の電気代の平均についてで、後半にわが家の電気代事情についてです。

目次

そもそも電気代高騰の理由は?

初めに、昨今の電気代高騰の原因に関して、簡単にご紹介します。主な理由は以下の2つ。

・エネルギー資源および輸送費の高騰による「燃料費調整費」の高騰

・「再エネ促進賦課金」の高騰

1つめは、エネルギー資源の高騰とそのエネルギーの輸送費の高騰によって、「燃料費調整額」が高騰しているため。

「燃料費調整額」とは、発電に必要な資源を調達するときにかかる費用のことで、我々の電気代にも反映されます。

電気代の請求書に「燃料費調整額」という項目があります。
ちなみに、後述する「再エネ促進賦課金」の項目も。

日本の発電の大部分が火力発電です。

火力発電には液化天然ガスを使用しており、ロシア-ウクライナ問題によってロシア産の液化天然ガスの輸入が制限されました。さらに、円高によって輸送費も高騰。

エネルギー資源の調達から国内へ運び込むまでの一連の工程で価格が高騰し、その結果、我々の電気代に直撃しました。

2つめは「再エネ促進賦課金」の高騰。

正式名称は「再生可能エネルギー発電促進賦課金」で、電力会社が太陽光エネルギーなどを購入したときに発生した費用の一部を、電気を使っている国民が負担するものです。

つまり、実質、税金のようなものとも考えられます。

年々増加していましたが、2023年5月から低下したので、これからは電気代がやや低下する見込みです。

再エネ促進賦課金の単価の推移

4人家族世帯の電気代の平均

総務省が2022年、および2021年に実施した家計調査によると、世間一般の4人家族世帯の電気代は以下のとおり。

2021年と2022年で大きく違うため、参考までに2年分を掲載いたします。

2021年 電気代:10,317円/月 ガス代:4,648円/月 

2022年 電気代:16,934円/月 ガス代:7,683円/月

オール電化住宅の電気代のデータがなかったため、簡易的にですが、上記の電気代とガス代を合わせた金額をオール電化住宅の電気代とすると、2021年は14,965円、2022年は24,617円となります。

年間にすると2021年は179,580円、2022年は295,404円です。

わが家の仕様やライフスタイル

わが家は妻と子ども二人(4歳と1歳)の4人家族。各階32.4坪の2階建てで、オール電化の家を3年前に建てました。

太陽光パネル(8.1 KW)、蓄電池(8 kWh)、全館空調システムを採用。太陽光パネルは屋根一体型の仕様で、屋根のひさしを伸ばして太陽光パネルを最大限載せられるように。

3年前の購入時は、太陽光パネル(8.1 KW)は280万円、蓄電池(8 kWh)は130万円でした。

家の間取りは、1階にLDK、2階に主寝室、子供部屋、書斎などがあります。子供がまだ小さいので、日中は1階のリビングにいて、2階は寝るときのみ使います。

また、全館空調システムも日中は1階のみ、2階は夜のみ使っています。

なお、1階のLDKには床暖房もありますが、節電のため使っておりません。

その他にも節電は行っており、特に意識し始めたのは2022年3月頃から。

こまめに電気を消す、冷房よりも扇風機を優先して使う、窓を開けて空気を通すなどで、これといって特別なことはしていません。

2年間にわたるわが家の電気代の推移

わが家の電気代の推移は以下のとおり。2021年5月から2023年4月までの2年間で、買電金額と売電金額、また最終的な収支を掲載します。

1年ずつ電気代の合計をみると以下のとおり。

2021年5月~2022年4月 
買電金額:142,279円 売電金額:165,356円 収支:23,077円

2022年5月~2023年4月
買電金額:195,800円 売電金額:164,544円 収支:-31,256円

2年前の電気代は年間でプラスでしたが、この1年では一転してマイナスに。

この2年間で年間の売電金額はほとんど変わっていませんが、買電金額が年間で約5万円増えています。

2022年2月~3月頃から電気代高騰を実感し始めました。ちょうどロシア-ウクライナ問題が始まった頃と重なります。

太陽光パネルと蓄電池の初期費用の回収をシミュレーション

わが家の年間の売電金額は約16.2万円で、太陽光パネルと蓄電池の合計初期費用410万円を回収する場合、少なくとも約25年以上かかります

なお、太陽光パネルと蓄電池の性能の劣化や、将来のメンテナンス費を考慮せず、簡易的にシミュレーションしています。

25年はたしかに長いですが、将来的には家づくり時の支出を回収でき、かつ電気代の削減にも期待できる点は魅力的です。

太陽光パネルと蓄電池の設置を検討するなら

太陽光パネルと蓄電池の設置には、初期費用がかかるため敬遠されている方もいらっしゃるはず。

ただ、前述した「再エネ促進賦課金」は、太陽光パネルと蓄電池を設置していなくても、電気を使用する限りは負担しなければならず、売電をしていない人にとっては損でしかありません。

こういった事情に加えて、災害時にも電気を使えるメリットもあるので、個人的には太陽光パネルと蓄電池はおすすめ。

太陽光パネルの設置を検討する場合、屋根に穴を開けるタイプの太陽光パネルだと保証の問題も絡むため、まずは家を建てたハウスメーカーに依頼しましょう。

蓄電池の設置を検討するなら、太陽光パネルのように気にする点は特にないので、いろいろな業者に相見積もりを依頼してもいいでしょう。

まとめ

以上、わが家の2年間にわたる電気代の推移でした。電気代高騰の影響は大きく、年間の電気代が5万円もアップ。

ただ、太陽光パネルと蓄電池のおかげで、年間の電気代は3万円程度に抑えられています。

初期費用はかかるものの、いずれは初期費用分を回収でき、プラスになる可能性もあります。

個人的には、太陽光パネルと蓄電池を採用して良かったと感じています。

あくまでわが家の事例ですが、参考にしていただければ幸いです。最後までご覧いただき、ありがとうございました。

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